疲労の蓄積セルフチェック

職場・仕事が原因で
精神的につらい方へ

そのようなつらい気持ちを言葉にして相談することで、暗いトンネルから抜け出しましょう。
必ず、あなたのそばに助けてくれる場所があり助けてくれる人がいます。
あなたは決して独りではありません。
メンタルヘルスの問題は、一度対処を誤ると、より複雑化し、解決への道も険しくなることがあります。その結果、ご自身にとっても職場にとっても大きなリスクが高まります。メンタルヘルスの問題は、まず専門医に相談することが大切です。精神科で長年の経験を積んだ医師が、一日も早い職場復帰をサポートします。

働く人のメンタルヘルス相談なら
当院へご相談ください

働く人がメンタルヘルス不調を
かかえる原因

過重労働によるメンタルヘルス不調

過重労働は心身の健康に大きな影響を及ぼします。特に問題となるのが長時間労働による睡眠不足です。
睡眠時間は、メンタルヘルスの問題と深く関わっており、睡眠時間が短くなるとメンタルヘルスが不調になる頻度が高まります。
過重労働は深刻な社会問題となっており、実際に労災申請や認定件数も増加傾向にあります。
過重労働による睡眠時間の減少は、食欲や意欲の低下、生活リズムの悪化などに繋がる負の連鎖に陥りやすいため、十分な睡眠を確保するための過重労働対策が必要です。

ハラスメントによる
メンタルヘルス不調

厚生労働省が2020年に実施した「職場におけるハラスメントの実態に関する調査」によると、過去3年以内にパワーハラスメントを受けたことがあると回答した方は全体の31.4％に上りました。
以下に、代表的なハラスメントの種類を挙げます。
このような言動を受けたことはありませんか？
該当するものがあり、こころがつらいとお悩みでしたら当院を受診しご相談ください。

休職・復職について

やる気が出ない、気持ちが沈む、仕事に集中できない、食欲不振、不眠、頭が重い、動悸、めまい、吐き気などの症状でご来院された患者さまに対して、当院ではまず、治療を続けながら仕事を続けるか、それとも一旦仕事を休んで休養し治療に専念するかどうかを十分に話し合います。
治療を続けながら仕事を続けることをご本人が希望される場合は、仕事によるストレスへの対処法を一緒に考えていきます。また、うつ病やうつ症状がひどくて仕事が苦痛な場合や、仕事をすることで症状が悪化する可能性が高い場合は、しばらく休職することをお勧めすることもあります。
話し合いの結果、休職することが決まった場合はいくつか手続きなどが必要なことがあります。当院では、休職のお手続きについて丁寧なアドバイスを行い、復帰に至るまでをサポートします。

休職の手続き

1. 就業規則の確認
2. 診断書の取得
3. 会社への書類提出、会社との面談
4. 傷病手当金の申請内容の確認
5. 休職中の連絡方法の打ち合わせ

上記の項目を就業規則で確認しておくことは、後々のトラブルを避けるためにも重要です。

休職届について

多くの企業では休職を申請する際、人事部、総務部、労務部に「休職届」を提出することを従業員に求めています。
休職届に記載すべき項目は、休職期間、休職理由、休職中の連絡先などです。
会社によって、社内独自の書式が規定されている場合もあるため、就業規則を事前にご確認ください。

休職可能期間について

就業規則で休職期間が指定されている場合もあるため、事前に確認しましょう。
企業の約9割は傷病休暇制度（病気やケガの際に、連続休暇や休職、1ヶ月以上の休業が取得できる制度）があり、一般的には3ヶ月～3年が休業期間となっています。
なお、休業できる期間は勤続年数によって異なる場合が多いため、会社の就業規則を事前にご確認いただくことをお勧めします。

給料の有無について

休職する際、一番気になることのひとつが、給与が支払われるかどうかではないでしょうか。
結論として、会社は休職中の従業員に給与を支払う義務はなく、原則として給与は支払われません。
ただし、会社によっては、給与の一定割合を支払わなければならないと定めている場合もあるため、会社の規定をご確認ください。
また、社会保険（国民年金ではなく厚生年金のみ）に加入していれば、休職中に「傷病手当金」を受給することができます。

社会保険料の支払いについて

従業員は、休職中であっても社会保険料の支払いを免除されないため、毎月の社会保険料を支払わなければならないことに注意する必要があります。
社会保険料は、傷病手当金から天引きする、会社が立替払いする、従業員が毎月送金するなど、就業規則に従って徴収されることになっています。会社の規定をご確認ください。

休職期間満了後について

休職期間後の対応についても、就業規則をよくご確認いただくことが大切です。
症状が順調に改善すれば、医師や会社の判断で復職できる場合がありますが、思ったように症状が改善しないこともあります。
休職期間を満了しても、早期に復職できる見込みがある場合は、就業規則で休職期間の延長を定めている企業もあります。
また、就業規則で「復職できない場合は、退職または解雇する」と定められている場合もあります（実際に、一定期間内に復職しない場合は退職するよう会社から指示されているケースもよくあります）。
休職期間が過ぎても、症状が順調に治まるとは限りません。
その際に慌てないように、休職期間満了後の対応を事前に確認しておきましょう。

休職中の連絡方法を事前に
話し合いましょう

休職期間中は、会社と定期的に連絡を取り、回復状況を共有する必要があります。
休職中の連絡は、会社が休職者の復職計画を立てる上で重要です。
一方で、適切な配慮がなされないことで、休職者に大きな負担がかかってしまうリスクもあります。
連絡担当者は誰か（上司、同僚、人事マネージャーなど）、連絡は電話かメールか、連絡の頻度はどのくらいか、などを話し合うことが大切です。ご本人が会社と連絡を取ることに負担を感じる場合には、ご家族に連絡を代行してもらうことも一つの方法です。

転職すれば解決する？
人と関わらない仕事はある？

人と関わることが負担で、毎日疲れていると感じていると、「もう誰とも関わらず一人でできる仕事がしたい」「在宅勤務で人と関わらず働きたい」と思う方も多いことでしょう。
インターネットやSNSの普及により、人と関わらなくて良い正社員の仕事も増えています。学歴に関係なく、高学歴でなくても人と関わらない仕事に就くことは可能です。
人との関りが少なく一人でもできる仕事の代表的なものは以下の通りです。